BLOG & NEWS

2019.04.29

【研究計画】美術大学における産学連携プロジェクトの評価手法の検討

今年度から山内研究室にお世話になっています、M1の増田悠紀子です。
入学から怒涛の4週間で、あっという間にGWに入ってしまいました。初回のブログは、研究計画の紹介ということなので、自分のこれまでの問題意識を含めて書いていこうと思います。

私は都内の美術大学を修了後、別の美術大学のデザイン科に5年間助手として勤務していました。ですので、18歳以降の人生の大半を、ものづくりをしている人たちのなかで過ごしてきました。助手としての業務の傍ら、いくつかの産学連携プロジェクトに携わる機会があり、その活動の実践を非常に面白く感じたことが、研究テーマにつながっています。
ところで、皆さん大学の産学連携というと、理工学系の大学が行なっている開発研究などを思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。多くの大学で行われ、年々規模を増している産学連携ですが、さらなるイノベーションの促進のためその評価方法に関しても模索が続けられています。しかし、このような文脈で語られるのは通常理工学系分野での産学連携のみです。一方で、美術大学でも盛んに産学連携活動が行われています。例えば、製品やパッケージのデザイン提案、イベントの企画や運営、サービス提案、最近では地域創生に関する提案など、成果物がモノに限らないことも非常に多いです。こうした多様な取り組みがされている美大の産学ですが、それをとりあげた先行研究は少なく、各大学がホームページ上で行なっている実施報告にとどまっているような現状です。
特許庁の報告によると、美術・デザイン系の大学においては、理工学系分野と比較して高度な機器設備を要する必要がなく、そのため外部資金を獲得するインセンティブや意識が高くないという指摘がされています。このことも、この分野の研究があまり進んでいない要因の可能性があります。さらに、同じ資料の美術・デザイン系の大学への聞き取り調査によれば、産学連携に取り組む大学側の一番の狙いとして「学生への教育」が最も多く挙げられており、大学・学生たちにとっては産学連携が重要な実践的教育機会であることが示されています。理工学系の産学連携は、その評価の指標として特許出願数や経済波及効果を用いていますが、美術大学の産学連携は上記のように性質が大きく異なっており、別の観点からの評価の指標・方法が必要であると言えます。このような美術大学における活動を、PBL（Project Based Learning）の評価手法を参考に、そのあり方を検討したいと考えています。

産学連携は、実情として問題に直面している企業や地域に対して的確な提案を返すことと同時に、美術大学にとっては学生への実践教育活動の意味合いも強いことから、評価を検討する際もこの両方の視点が織り込まれる必要があるでしょう。
プレゼンテーションやプロジェクトの評価方法として、近年ではルーブリックによる評価が注目されています。大学でのフィールドワークの活動にルーブリックを用いた先行研究の例（猪池 2013）もありますが、ルーブリックの利点は、評価項目を自由に設定することができる点にあります。これを産学連携に携わる教員、連携先の企業や地域、学生の三者で一緒に項目を検討作成することにより、達成目標を全員で共有することが可能になるのではないでしょうか。大学でのサービス・ラーニングにおいて評価基準を地元住民と協働で開発した先行研究（杉原 2015）では、その有用性が報告されています。

以上のように、私自身の興味は、各プロジェクトの客観的格付けとしての評価ではなく、プロジェクトに関わるステークホルダーたちが一緒に目標とその段階を見定めることで、それ自体がプロジェクトの質を向上させるようなツールになり得るのではないか、というところにあります。そう行った意味で「評価」という言葉を使うのが妥当なのか、疑問を抱きつつあるのですが、まずは読まなくてはいけない基本的な先行研究の論文が机の上に山積みなので、それをさばくのでGWは終了しそうです。長く険しい研究の道のりの、まだスタート地点に立ったばかりですが、これからその途上で気づいたこと・変わってきたことも含めて、研究の進捗をまたこのブログでご報告できればと思います。

[参考文献]
経済産業省,平成24年度 産業技術調査「産学連携機能の総合的評価に関する調査」報告書　本編
特許庁,平成23年度 デザイン産学連携の多様性を踏まえた契約の在り方に関する研究
上田勇仁,合田美子,根本淳子,鈴木克明（2010）Project Based Learningにおける学習評価手法の動向と特徴,日本教育工学会第27回全国大会,p677-678,
猪池雅憲（2013）評価基準表を用いたフィールドワークの評価方法の改善―観光地域研究を例にして―. 太成学院大学紀要 ,15, 29-35
杉原真晃,橋爪孝夫,時任隼平,小田隆治（2015）サービス・ラーニングにおける現地活動の質の向上 : 地域住民と大学教員による評価基準の協働的開発.日本教育工学会論文誌,38(4), 341-349

【増田悠紀子】

2019.04.25

【研究計画】幼児の創造的音楽学習を支援するデジタルアプリケーションの開発と評価

こんにちは。修士2年の江﨑文武です。

私の研究については3月にこちらでご紹介させて頂いたばかりなのですが、今回は少しだけ具体的なお話しが出来ればと思います。

アブストラクト：
日本の音楽教育は機能和声による音楽の演奏表現を教え込むことに偏してきた。リコーダーや鍵盤ハーモニカ、歌唱による教育がその例である。しかし、幼稚園教育要領の領域「表現」において、「感じたことや考えたことを自分なりに表現することを通して，豊かな感性や表現する力を養い，創造性を豊かにする。」項目が追加されて以降、保育の現場では幼児の主体性・創造性を重視した表現活動が求められている。幼児と音楽をめぐる諸研究においても、領域「表現」の登場以降、楽器や歌唱を軸にした視点ではなく、子どもからの「音を介した」アウトプットを包括的に捉えた研究が登場してきているが、「自分の絵を描いて表現したことがある」ことがある人に対し「自分の音楽をつくって表現したことがある」人が少ないことからも、音楽教育の現場における「表現」を促す活動の展開およびその研究はまだ十分に行われていないと考えられる。

そこで、本研究では、主にヒップホップで用いられる「サンプラー」をベースに、身の回りの音を用いた創造的音楽学習（＝既成の音楽を歌ったり演奏したりするのではなく、身の回りすべての音を使って子どもが主体的に音楽をつくる活動）を支援するデジタルアプリケーションを開発・評価する。

詳細：
幼児向けのデジタルアプリケーションを開発している企業プロジェクトに参加する形で研究を進めます。
全体的にはMurry Schafer(1965)の「創造的音楽学習」という概念をベースにしています。この学習では、子どもが多様な音素材を活用して即興的に音を探求しながら、経験創作（作りながら音を出す）によって音を創る学習であり、子どもの主体性や聴く力の育成、多様な音楽形式の追究による音楽観の拡大を促すことを目標にしています。
これまで、サウンドスケープやサウンドエデュケーションといった領域で、創造的音楽学習を支援する様々な教授法が試されてきましたが、音の即時的なデジタル加工編集・保存・共有は近年になって一般的に可能になったことなので、本研究はこれら『デジタルの強み』を積極的に活かす研究にしたいと思っています。支援原理は現在検討中ですが、まずは開発〜実践のサイクルを繰り返す予定です。アプリケーションのプロトタイプ開発は進んでおり、6月に幼稚園でプレテストを行う予定です。

研究の詳細は知財に関わることもあり、まだ詳細にはお話できませんが、音楽教育とICTについてご関心のある方、また、音楽家でこうした教育活動にご関心のある方はぜひご連絡頂ければ幸いです。

【江﨑文武】

2019.04.22

【研究計画】外国語としての英語でのコミュニケーションが促進される学習環境デザイン（M2 井坪葉奈子）

こんにちは！
今回のブログは、M2の井坪が担当します。
谷口さんと同じく、M1で書いた研究計画から少し変わってきたところもあるので、今回は現時点での計画に関して、少しお話しできればと思います。

M1の時点では、実践的な外国語教育が必要となってきている背景を踏まえ、外国語学習者の不安を軽減するCSCL(Computer Supported Collaborative Learning：コンピュータに支援された協調学習)プログラムの開発と評価を計画していました。

現在の計画では、背景から少し見直してあります。

【背景】
海外に出て行く日本人の数や、日本国内でも外国人労働者と呼ばれる人の数が増えていく中で(法務省 2018、厚生労働省 2019)、外国語でのコミュニケーション能力は、一部の職業人間が必要としているだけでなく、生涯にわたり様々な場面で必要となってきました(文部科学省 2017)。
本研究では、外国語の中でも今の日本で一般的になっており、外国語全般への入り口と捉えられる英語に着目します。

【先行研究】
他者とのインタラクションを行うことで外国語の習得が促されるという仮説は1980年代からあったものの（Long 1983, 1996）、学習者の中には、他者との相互交流であるコミュニカティブな活動を避ける傾向がある者もいます（小林 2006）。
そこで本研究では、Willingness to Communicate＝「第二言語を用いて、特定の状況で特定の人や人々との会話に参加する意思」（MacIntyre et al. 1998）という概念に着目し、学習環境デザインを通して、その意思を高めることを目指します。

どうやったらWTC（特に、状況に依存するstate WTC）を高めることが出来るのか、そのデザインに関してはまだ検討中ですが、具体的には、留学生との交流において、中高生といった初級レベルの学習者がより活発に会話に参加するには、どのような学習環境が効果的なのかについて、考えたいと思っております。

最後になりますが、上述したような研究にご関心のある方々や、実践にご興味を持っていただける中学校・高校の先生方がいらっしゃいましたら、こちらまでご連絡いただけますと幸いです。

【参考文献】
・厚生労働省.(2019).「「外国人雇用状況」の届出状況まとめ（平成30年10月末現在）」. アクセス日2019年3月27日.
・法務省.(2018).「平成30年版出入国管理」. アクセス日2019年1月16日.
・文部科学省.(2017).「小学校学習指導要領(平成29年告示)解説 外国語活動・外国語編」. アクセス日2019年1月16日.
・Long, G. L., & Winefordner, J. D. (1983). Limit of detection. A closer look at the IUPAC definition. Analytical chemistry, 55(7), 712A-724A.
・Long, Michael. "The role of the linguistic environment in second language acquisition." Handbook of second language acquisition (1996).
・MacIntyre P.D., Dörnyei Z., Clement R., & Noels K.A. (1998). Conceptualizing Willingness to Communicate in a L2: A Situational Model of L2 Confidence and Affiliation. The Modern Language Journal, Vol.88, Issue 4, pp. 545-562.

【井坪葉奈子】

2019.04.15

【お知らせ】新規研究室プロジェクトについて

2019年度から、以下の３つの研究室プロジェクトを展開することになりました。

1) 若手社員の成果をあげる経験学習のあり方に関する研究（株式会社マイナビとの共同研究）
20代・30代の若手社員が成果をあげるために、どのような経験学習が必要なのか調査するとともに、支援のあり方について検討します。
メンバー：山内祐平（教授）・鈴木智之(特任准教授）・池尻良平（特任講師）・池田めぐみ（特任研究員）

2) ICT統合型プロジェクト学習のあり方に関する研究（Google社助成研究）
一人一台の環境において、葛藤状況から創造的なアイデアを生み出す高度なプロジェクト学習を実現するためのカリキュラムおよびICT利用のあり方について検討します。
メンバー：山内祐平（教授）・池尻良平（特任講師）・山本良太（特任助教）・中野生子（博士課程1年）

3) クリエイティブラーニングの発想を生かした授業のあり方に関する研究（Google社助成研究・MITメディアラボとの共同プロジェクト）
MITメディアラボの開発したScratchのベースになっているクリエイティブラーニングの発想を生かしながら、日本の小学校で実行可能な授業のあり方とそのデザイン原則について検討します。
メンバー：山内祐平（教授）・村井由美子（MITメディアラボ博士研究員）・池尻良平（特任講師）・中野生子（博士課程1年）

大学生でご関心がある方がいらっしゃいましたら、プロジェクトインターンとして参加いただけます。
主な業務内容は研究データの取得および分析補助で、東大規定の謝金をお支払いします。
また、プロジェクト会議にオブザーバ参加できます。研究の進め方を体感するよい機会になると思います。
研究室ウェブサイトの一番下にあるコンタクトアドレスにご連絡ください。

【4月18日追記】
＊おかげさまで多数の方からお申し込みいただきましたので、プロジェクトインターンの募集は締め切らせていただきます。

2019.04.05

【研究計画】 中学生のブレンド型学習における指導者の役割に関するデザイン研究（M2 谷口恵子）

こんにちは。4月からM2になりました、社会人学生の谷口恵子です。
昨年7月に書いた研究計画のブログでは、まだ先行研究のレビューを行っている最中で、研究計画はまとまっていませんでしたが、昨年秋ごろから、ゼミで山内先生や他の先生方、先輩方にアドバイスを頂き、少しずつ研究計画らしきものが出来てきました。また、ここ東京大学大学院学際情報学府では、4月初旬に「研究構想発表会」というものがあり、新M2が研究計画を小グループで（主にM1向けに）発表します。こうしたマイルストンがあることで、研究計画をまとめていくことができるのはありがたいことです。

前回のブログとはタイトルがだいぶ変わりましたが、研究したいことの本質は変わっておらず、「ICTを活用した個別学習を進める際の指導者の役割」に注目した研究計画のままです。用語として「ブレンド型学習」（英語ではBlended Learning）という言葉を使っていますが、これは「eラーニングと対面学習の融合」「オンライン学習と伝統的学習の融合」といった狭義の意味で使っております。

その中でも、私は「中学生の英語教育」の中でブレンド型学習を行う場面を想定しています。日本の英語教育は今大きな変革期にあります。2011年度より、小学校において第5・第6学年で年間35単位時間の「外国語活動」が必修化されましたが、教科化されて評価が始まるのは2017年改訂、2020年全面実施の新学習指導要領からです。それに対して、中学校の英語教育では、文法を習い、たくさんの単語を覚えなければならず、定期テストがあって、成績がつけられます。小学生までの楽しかった外国語活動とは異なり、急に英語が「勉強」になってしまいます。中学1年生の始め頃は高かった英語の学習意欲が、1年の終わり頃や2年生になると下がりやすいという調査結果もあります。私は仕事で社会人向けの英語学習コーチをしていますが、実際、英語が苦手になった時期を聞くと、中学校の1〜2年という方がとても多いのです。この、英語が苦手科目になってしまう時期に、なんとかそれを予防したり、苦手意識を克服したり、別の観点から英語への興味をかき立てることはできないか、と思ったのが、このような研究をしたいと思った一つのきっかけでもあります。

ICT活用というと、色々な形があり、文部科学省も「情報通信技術を活用し，その特長を生かすことによって，一斉指導による学び（一斉学習）に加え，子どもたち一人一人の能力や特性に応じた学び（個別学習），子どもたち同士が教え合い学び合う協働的な学び（協働学習）を推進していくことができる」としていますが、私の研究では、加藤幸次先生、水越敏行先生の「教育の個別化、学習の個性化」の考え方を軸にして、個別学習に活用したいと考えています。前回のブログでもPersonalized Learningという用語を使ってご紹介しましたが、自分で学ぶ内容やペースを選べると、学習意欲の向上、学力向上につながりやすいのではないかと考えているからです。また、ICTを使う利点として、教材や使うメニューを幅広く柔軟に選ぶことができたり、インタラクティブな機能を使って紙の教材だけでは実現しにくいことができたりする、ということがあります。そうしたICTの利点を生かしつつ、ICTだけでは実現できないこと（＝指導者の役割）を探していきたい、というのが本研究の趣旨です。

ICT活用に関心がある方、英語教育に関心がある方、ぜひ意見交換させていただければありがたいです。直接のご連絡はこちらまでお願いいたします。

【谷口恵子】　

2019.04.01

【お知らせ】夏季入試に向けた研究室訪問について

研究室にご関心をお持ちで、夏季入試の受験を考えていらっしゃる方に対して、研究室訪問を以下の要領で受け入れています。
ご活用ください。

期間：2019年4月4日（木）から7月4日（木）
実施日：毎週木曜日12時45分から13時45分

内容：
山内との面談（15分）
※受験の公平性を確保するため、研究計画に関するコメントはできません。
ゼミの運営や研究プロジェクトについて質問を受けます。
大学院生との面談（45分）
※研究室の雰囲気やどんな人がどんな研究をしているのかを聞いてください。
大学院生は審査に関わりませんので、研究計画について意見を求めてもかまいません。

希望される方は、研究テーマ（担当する大学院生を選ぶ際の参考にします）を書いていただいた上で、このブログの一番下にあるコンタクトアドレス宛にメールしてください。

また、6月8日（土）に大学院学際情報学府および文化・人間情報学コースの入試説明会が開催されます。
この日の夕方にも研究室訪問ができますので、社会人の方はこの機会をご活用ください。