2011.06.23
先日、PBSによるアメリカの教室でのICT活用状況調査がリリースされました。
それによると、前年に比べて順調に利用が伸びており、62%の教師は一週間に2回以上、24%の教師は毎日授業でデジタルメディアを使っているそうです。
日本では類似の調査として文部科学省の「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」があるのですが、この調査では教員のICT活用指導力(教えることができるかどうか)は聞いているのですが、実際にどれぐらい使われているかが項目に入っていないため比較することができません。項目の改善を望みたいところです。
直接比較できる調査はありませんが、仕事柄学校現場を見せていただく機会も多いので、日本の現状は理解しているつもりです。残念ながら、利用率についてはアメリカに大きく遅れをとっていると言わざるをえません。
日本の教室でICTが利用されない理由は複合的なものであり、一つの問題に還元することはできません。教員文化や授業方法の違いもありますし、教員をサポートする体制も違います。その上で、個人的に一番課題だと感じていることは、教員がウェブにあるオープンな教育的資源を教材として利用しようとしているかどうかという点です。
PBSの報告書にもあるように、アメリカの学校のICT活用はそれほど高度なものではありません。オンラインにあるビデオクリップを見せるような使い方が大半です。それでも、記事のクリップにあるように「使って便利だからますます使いたくなる」というポジティブフィードバックが生まれていることが重要だと思います。
ウェブ上にはたくさんの教育的資源がありますが、教員の有志が自分たちが授業で使って便利だったリンク集を作り、Twitterで共有することが日常的に行われています。このような教育関係者の草の根的な動きが、教室でのICT活用を支えています。
また、大学や公共機関をはじめ、民間企業のCSR活動などでも、学校で教材として使ってもらうことを意識したウェブサイトを多く展開しています。ウェブ上に教育的資源がたくさん用意され、教員がその中から授業に使いやすい物をピックアップできる情報の生態系ができているのです。
アメリカと日本では国の大きさも違いますし、英語と日本語のレベルで情報資源に差がありますので単純な比較はできませんが、日本でも同じようなポジティブフィードバックの仕組みができるのが望ましいのではないでしょうか。そのためには、教員をはじめ教育の情報化に関わる人の目が、デバイスではなく授業に向く必要があります。インフラの整備は大事ですが、それだけで子どもたちの授業がよくなるわけではありません。具体的に授業に役立つオープンな教育的資源(教材や人的ネットワーク)が増えるよう、努力していく必要があります。
【山内 祐平】